教育資金の準備
教育費の考え方
子どもが生まれたら「わが子が望む教育を受けさせてあげたい」と思うのが親心ですよね。
そうはいっても、日常の生活はもちろんのこと、住居の費用、老後の費用など
私たちにとっては教育費以外にも考えなければいけない費用があります。
どの費用も私たちにとって大切ですから、それぞれの費用の特徴をとらえて準備する
必要があります。
教育資金の大きな特徴は、進学時期が決まっているため計画を立てやすいことです。
将来かかる教育費を予想し出産と同時に準備を始めると、今後の家族の生活や老後生活などに
影響を与えないですみます。
もちろん、出産後でもO.K.
しっかりプランを立てて実行すれば心配ごとや不安要素は解消していきます。
それでは、実際に大学まで教育を受けると、どのくらいの教育費がかかるのでしょうか。
大学まですべて公立学校に進学した場合、必要になる教育資金は約800万円、すべて私立学校（大学は文系を選択）に進学した場合は約2,200万円となり、金額の差は約2.7倍になります。
このほかに、交通費や生活費もかかります。下宿して通学することになると、仕送りも必要になります。
子どもが高校生になると、家族の生活費や住居費、学校や塾などの教育関連費が収入のほとんどを占めるので、なかなか貯蓄ができないのが現状です。
子どもが大学に進学すると、さらに難しくなります。
子どもを育て上げるのは大変なことかもしれません。
ですが、やりがいのある一世一代の大仕事なのも事実ですよね。
「計画を立てて、貯められるときに貯めておく」
これさえ守れば、私たち自身も子どもも笑顔で人生を送れます。
準備の方法
「いつまでにいくら準備すればいいの？」
大学卒業までにかかる教育費の目安をご覧ください。
「準備の仕方にはどんな方法があるの？」
教育資金は確実に準備したいので、次の4つからいくつか組み合わせるのがいいですね。
- 預貯金
- 学資保険
- 貯蓄性保険商品
- 積立投資信託（10年以上）
◎教育費を預貯金で準備した時のメリット
・簡単で通帳残高を見ればどれだけ貯まっているかすぐわかる。
・いつでも毎月積立額を変更できる、いつでも引き出せる。
×教育費を預貯金で準備した時のデメリット
・うっかり使った場合は予定よりも貯まっていない
・教育費のインフレに対応できない
◎教育費を学資保険で準備した時のメリット
・契約者に万一のことがあった場合、それ以降は保険料の払い込みが免除になり
満期時に学資金を受け取れる
・払い込んだ保険料よりも受け取る満期金額のほうが高い
・積立強制力がある
×教育費を学資保険で準備した時のデメリット
・きちんと計画しないと途中で払えなくなり、途中解約すると払った金額未満
の受取額になる
・教育費のインフレに対応できない可能性がある
◎教育費を貯蓄性保険商品で準備した時のメリット
・大学進学時に教育費に充てるかどうかを選択できる
・積立強制力がある
×教育費を貯蓄性保険商品で準備した時のデメリット
・きちんと計画しないと途中で払えなくなり、途中解約すると払った金額未満
の受取額になる可能性がある
・教育費のインフレに対応できない可能性がある
◎教育費を積立投資信託で準備した時のメリット
・教育費のインフレに対応できる
・大学進学時に学資金に充てるかどうかを選択できる
・積立強制力がある
・毎月積立額を変更できる
×教育費を積立投資信託で準備した時のデメリット
・教育費が最も必要な時に期待していた金額まで増えているとは限らない
・きちんと計画しないと途中で払えなくなり、途中解約すると払った金額以下しか
戻ってこないことがある
・積立額の減額により目標にしている積立金額に届かないことがある
パパやママの年齢、子どもの年齢、準備期間などによって、ベストプランは異なります。
「私たちの場合は？」と悩んだときは、ご相談してください。